FAQ(よくある質問)

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より世界基準の企業と連携した学びを加速させ、AIをはじめとする実践的な教育内容をさらに充実させるため。

元Google 米国本社副社長の村上憲郎学長のもと、東京国際工科専門職大学・大阪国際工科専門職大学・名古屋国際工科専門職大学の3大学が統合。それぞれに培ってきた教育資産や地域連携の知見を活かしながら、国際競争力の強化、地域間の連携による実習科目等の充実、教員組織および事務組織の機能強化を行い、特色ある教育内容の一層の充実を図ります。
より世界基準の企業と連携した学びを加速させ、これからの国内外で活躍できる「Global Professional」を輩出してまいります。

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これからの日本に必要な人材を育成するため、従来の大学制度では実現できなかった専門分野の「職業教育」が必要だからです。

世界の社会情勢がめまぐるしく変化し、今後、職業のあり方や働き方も大きく変わっていく中で、時代の変化に対応しながら新しいことを生み出す力が求められています。
そこで、将来を担う、優れた専門技能を持って、新たな価値を創造できる「高度なプロフェッショナル」の養成が不可欠となり、国が55年ぶりに新しい大学制度として「専門職大学」を創設しました。

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最先端のテクノロジーを駆使して、新たな価値やサービスを生み出す人を育成します。

生成AI、メタバース、自動運転技術や介護ロボットなど、技術の目覚ましい発展とともに、「スマホ」ひとつあれば、あらゆることが完結してしまうテクノロジーの時代です。
その時代の中心で活躍する人を育てるには、これまでの「学問」や「技術」の一方向に特化した学びではなく、幅広い視野に基づく、総合的な「実践力」を養う学びが必要です。
今、世の中に存在しない新たな価値やサービスを生み出す人を育てるために、本学は誕生しました。

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将来目指す業界や、なりたい仕事がある人はもちろん、専門職として就職や起業を目指す人に向いています。

近年は大学を出て就職する人が増え、大学教育の中でより実践的・創造的な職業教育を行うことへのニーズが高まりつつありました。そのニーズに応えるのが専門職大学です。
産業界と密接に連携して教育課程を編成し、実務家教員を大幅に増やし、実習等を強化。高度な実践力と豊かな創造力を有する職業人材を育成し、専門職の学位を与える新しい大学として誕生します。

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職業に直結したカリキュラムで、学位として国が認めた専門職の「学士」が取得できます。

既存の大学が「学問が中心」の教育を行うのに対し、専門職大学は産業界と連携した「職業教育が中心」のカリキュラムです。企業での実習やインターンシップが卒業単位として含まれ、4年間で600時間以上履修します。
同じく職業教育を行う専門学校は、現場に必要な実践力教育を行いますが、専門職大学ではそれに加えて、新分野における研究開発能力や創造力を身につけ、あらゆる企業の求人や海外での就職に優位に働く専門職の「学士」が取得できます。

大学、専門職大学、専門学校（専修学校専門課程）との違い

違いその１ 「目的」

大学	学術の中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させる 【学校教育法第83条】
専門職大学	深く専門の学芸を教授研究し、専門性を求められる職業を担うために必要な実践的かつ応用的な能力を育成・展開させる ※大学のうち、上記を目的とするものは、専門職大学とする 【学校教育法第83条の2】
専門学校 （専修学校専門課程）	職業に必要な能力を育成する ほか 【学校教育法第124条】

違いその２ 「教育（職業教育）の特色」

大学	幅広い教養の教育と学術研究の成果に基づく専門教育～職業人養成もその中で行われる →大学教育における職業教育は、教養教育の基礎に立ち、理論的背景を持った分析的・批判的な見地からのものとして行われる点に特色
専門職大学	理論と実践を架橋する教育 【大学との違い】 実習等の重視 ※卒業単位のおおむね1/3以上は実習等（長期の臨地実務実習を含む） 【専門学校との違い】 理論にも裏付けられた実践力の育成 特定職種の専門性にとどまらない、幅広い知識等の習得 ※分野全般への精通、関連他分野への展開、生涯にわたる資質向上のための基礎の涵養
専門学校 （専修学校専門課程）	特定職種の実務に直接必要となる知識・技能の教育 ※豊富な実習等による即戦力の育成に強み

違いその３ 「教員組織」

大学	研究者教員が中心
専門職大学	実務の経験等を有する教員を積極的に任用 ※必要専任教員数の4割以上は実務家教員（研究能力を併せ有する教員を含む） 理論と実践を架橋する教育課程の提供に必要な研究者教員・実務家教員を適切に配置
専門学校 （専修学校専門課程）	実務に関する知識・技能を有する教員が中心

違いその４ 「学位」

大学	学位を授与（「学士」）
専門職大学	学位を授与（「学士（専門職）」）
専門学校 （専修学校専門課程）	称号を付与（「高度専門士」、「専門士」）

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国家レベルのAI戦略にも携わり、元Google 米国本社副社長としてグローバルに活躍された「ミスターAI」

村上学長は、1970年京都大学卒業後、日立電子株式会社のミニコンピュータのシステムエンジニアとしてキャリアをスタート。
1978年、当時世界第2位のコンピュータ会社のDigital Equipment Corporation（DEC）の日本支社に転籍、通産省第五世代コンピュータプロジェクトの担当を務めました。その後、米国マサチューセッツ州のDEC米国本社人工知能技術センターでの勤務を経て、2003年4月、Google 米国本社副社長兼Google Japan 代表取締役社長としてGoogleに入社。
日本におけるGoogleの全業務の責任者を務め、2009年1月名誉会長に就任するなど、グローバルに活躍され、「ミスターAI」とも呼ばれた世界に誇るエキスパートです。

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自ら興味がある分野を究め、その学びに関連する職業のプロとしてグローバルに活躍できます。

職業知識・スキルを学ぶだけではなく、企業とより深く連携し、新しいモノやサービスを生み出す過程を、業界経験豊富な指導陣と一緒に実践・研究できます。
さらに実際に企業での実習やインターンシップを通じ、学びを深化させることで、卒業時には企業のニーズに即応した実践力が身につきます。

【学部・学科一覧】

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Google、IBM、任天堂、トヨタ・・・世界企業の第一線で活躍してきたプロが「生きた知識」や「最先端の技能」を教えます。

専門職大学の実務家教員は「5年以上の実務経験」と「高度な実務能力」を持つことが義務づけられています。
本学の場合は、世界を代表する企業の第一線で活躍してきたプロフェッショナルたちが、実務家教員として、実践的な知識と技能を指導します。
教科書や参考書では学べない、生きたノウハウを学ぶことができます。
さらに、実務家教員の半分以上は、研究分野での実績・能力を併せ持つことが義務づけられているため、より深い知識を学ぶことができます。

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世界のトップ企業と連携したカリキュラムを少人数制で実施するため、理解度が違います。

学生がチームを組み、与えられた課題解決に取り組むPBL （Project Based Learning、課題解決型学習）を、本学では1年次より実施します。
トップ企業との連携により、机上の課題ではなく、企業プロジェクトにプロと取り組むのが最大の特長です。
プロと同じ制作・開発環境で実践し、プレゼンテーションなども経験することで、卒業後、どの企業でも十分通用する即戦力が身につきます。
また、本学では授業を少人数制で実施するため、ひとり1人の理解度が深まります。

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国内企業でのインターンシップはもちろん、アメリカ、ヨーロッパ、アジアの海外インターンシップも行います。

従来の大学教育のしくみでは十分に行われてこなかった実習およびインターンシップを、全学生の必修科目に配置しています。最新技術の応用実践力、デザインカ、クリエイティビティといった専門的能力を身につけることができます。
国内に限らず、アメリカ、ヨーロッパ、アジアの海外実習先も豊富です。
※国際情勢等により中止となる場合があります。

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得意な方は歓迎しますが、得意である必要はありません。仕事をする上で必要な英語は、実践的に学ぶことができます。

英語はコミュニケーションツールの1つだと考えています。
そのため、一般的な英語学習ではなく、ICT・デジタルコンテンツに関連する事柄を題材に、ネイティブ講師とのコミュニケーションを中心とした授業を行います。
自らの興味がある専門分野を学びながら、同時に英語を学ぶことで、仕事をする上で必要となるコミュニケーションから、海外インターンシップ時でも「実践的な英語力」が身につきます。

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転職やキャリアアップを実現する人が増えています。

従来の大学では多くなかった社会人学生や編入学生など多様な学生を積極的に受け入れています。
変化が激しい社会への対応力を持った人材になることで、転職はもちろん、専門職としてのキャリアアップや起業にもつながります。

オープンキャンパスでも既卒者・社会人向けの相談会を実施し、疑問・不安点などに関して親身な相談を実施しています。
入試においても実務経験や保有資格、技能検定での成績などを評価します。

また、グループ校の専門学校で夜間に開講しているスキルアップコース・専科を、選考料免除および在学生特別受講料（一般受講料の約半額）で受講できる制度で、学び直しを推進しています。

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企業と連携し、職業直結の実践教育を行う自信の証明として『完全就職保証制度』を導入しています。

就職・キャリア支援を専門に行う「キャリア・サポートセンター」の担当スタッフと業界経験豊富な指導陣が、一体となって就職指導にあたります。その自信を証明するのが、卒業時に万一就職できない場合、卒業後、就職が決定するまでの必要な学費は本学が2年間負担する『完全就職保証制度』（卒業時40歳未満対象）です。
さらに、卒業生が転職や再就職したいときにバックアップする『生涯バックアップシステム』も導入しています。

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専門分野における10～20年後の変化にも対応できる実践力・創造力を兼ね備えた専門職として活躍できます。

「ものづくり」に必要な知識・技術だけではなく、将来に向けた様々な科目も学びます。
高度な実践力を強みとして専門業務を牽引しつつ、数十年にわたる職業人生の中で変化に対応し、新たなモノやサービスを創り出していけるような、豊かな創造力を兼ね備えた人材に育てます。

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企業と提携した学費免除制度から、専門企業と提携した寮・アパート・マンションのサポート制度があります。

従来の大学同様に日本学生支援機構の奨学金のほかに、IT・デジタルコンテンツ関連企業と提携した本学独自の「提携企業 学費免除制度」があります。
また、自宅を離れ勉学する学生をグループ校での実績を活かし、本学指定学生寮から、専門企業との提携による特典つきアパート・マンション（礼金0円・仲介手数料0円）まで、ひとり1人のニーズに応える住まいのサポートシステムがあります。
個別の相談も実施しています。詳細はアドミッションセンター（入学相談室）へ問合せください。

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入試要項を確認ください。

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大学入学共通テストを利用した入試は行いません。

アドミッション・ポリシーに基づき、すべての入試区分で入学希望者の熱意や意欲、これまでの経験や実績を評価します。

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すべての受験生の「意欲」「情熱」「熱意」を評価します。

英語、数学、国語などの“ペーパーテスト”の一発勝負ではなく、すべての受験生の「個性や能力、将来の目標」を評価するため、適性診断や面接を実施します。
高等学校等での授業および活動を通じ、学修への意欲を身につけ、得意なことや好きなことに熱意を持って取り組んだ経験は、将来、専門性を駆使して社会に貢献するための素質だと考えています。

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実務経験や保有資格、技能検定での成績などを積極的に評価します。

本学では特別に社会人入試や帰国生入試といった選抜は実施しませんが、アドミッション・ポリシーに基づき、多様な背景や経験を持つ人を歓迎しています。
これまでの実務経験や保有資格、技能検定での成績などは積極的に評価しますので、存分にアピールしてください。

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学校推薦型選抜〈指定校〉についての推薦基準は各高等学校へ通知していますので、詳細は進路指導または担任の先生に問合せください。
学校推薦型選抜〈公募制〉については、アドミッション・ポリシーに合致する人物であると、出身高等学校 学校長による推薦があれば誰でも出願できます。既卒者も可能です。学習成績の状況（評定平均値）等の基準は学校長の判断によります。

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学校推薦型選抜は、指定校も公募制も専願のみです。

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各学科若干名を募集します。大学等での学び、IT・デジタルコンテンツ業界での経歴が編入学資格です。

既に大学・短期大学・高等専門学校・専修学校・高等学校の専攻科などで学び、本学の学部の専門知識をある程度有していると認められた人を募集します。
また、他大学等での履修状況のほかに、TOEIC®、TOEFL®、CEFRで一定のスコアを保有している人、IT・デジタルコンテンツ業界において専門的な業務を担っていた社会人など、取得資格や実務経験によって単位認定を行います。

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様々な『学費援助システム』があります。

本学には、入学時の経済的負担を軽減するために充実した『学費援助システム』があります。
入学後に無理なく学ぶことができる【奨学金制度】や、企業と連携した【学費免除制度】、低金利で融資が受けられる【各種教育ローン】、働きながら学ぼうとする学生をサポートする【勤労学生支援】など、これらを上手に活用することで、ひとり1人のニーズにあった学費援助を実現しています。また自宅外通学をする人には、『寮・アパート・マンション・サポートシステム』があります。【本学指定寮】から【学生向けアパート・マンション】の紹介まで、安心して勉学に励むことができる住環境を提供します。どちらも詳細については『学費・住まいのサポートBOOK』を参照ください。

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説明・相談は毎日実施（10：00～20：00 日・祝除く）
入試対策やオンライン相談も実施中です。