よくある質問

IPUT FAQs

前年度に実施した入試の説明や参考問題などをもとに、傾向や対策ポイントについて説明しています。
また、入学に関する個別の相談や、保護者のみの相談も歓迎します。オープンキャンパスも随時開催しています。
詳細・申込みはコチラ。

本学には、入学時の経済的負担を軽減するために充実した『学費援助システム』があります。
入学後に無理なく学ぶことができる【奨学金制度】や、企業と連携した【学費免除制度】、低金利で融資が受けられる【各種教育ローン】、働きながら学ぼうとする学生をサポートする【勤労学生支援】など、これらを上手に活用することで、ひとり1人のニーズにあった学費援助を実現しています。また自宅外通学をする人には、『寮・アパート・マンション・サポートシステム』があります。【本学指定寮】から【学生向けアパート・マンション】の紹介まで、安心して勉学に励むことができる住環境を提供します。どちらも詳細については『学費・住まいのサポートBOOK』を参照ください。

既に大学・短期大学・高等専門学校・専修学校・高等学校の専攻科などで学び、本学の学部の専門知識をある程度有していると認められた人を募集します。
また、他大学等での履修状況のほかに、TOEIC^®、TOEFL^®、CEFRで一定のスコアを保有している人、IT・デジタルコンテンツ業界において専門的な業務を担っていた社会人など、取得資格や実務経験によって単位認定を行います。

本学では特別に社会人入試や帰国生入試といった選抜は実施しませんが、アドミッション・ポリシーに基づき、多様な背景や経験を持つ人を歓迎しています。
これまでの実務経験や保有資格、技能検定での成績などは積極的に評価しますので、存分にアピールしてください。

英語、数学、国語などの“ペーパーテスト”の一発勝負ではなく、すべての受験生の「個性や能力、将来の目標」を評価するため、適性診断や面接を実施します。
高等学校等での授業および活動を通じ、学修への意欲を身につけ、得意なことや好きなことに熱意を持って取り組んだ経験は、将来、専門性を駆使して社会に貢献するための素質だと考えています。

アドミッション・ポリシーに基づき、すべての入試区分で入学希望者の熱意や意欲、これまでの経験や実績を評価します。

近年は大学を出て就職する人が増え、大学教育の中でより実践的・創造的な職業教育を行うことへのニーズが高まりつつありました。そのニーズに応えるのが専門職大学です。
産業界と密接に連携して教育課程を編成し、実務家教員を大幅に増やし、実習等を強化。高度な実践力と豊かな創造力を有する職業人材を育成し、専門職の学位を与える新しい大学として誕生します。

自動運転技術や介護ロボットなど、技術の目覚ましい発展とともに、「スマホ」ひとつあれば、あらゆることが完結してしまうテクノロジーの時代です。
その時代の中心で活躍する人を育てるには、これまでの「学問」や「技術」の一方向に特化した学びではなく、幅広い視野に基づく、総合的な「実践力」を養う学びが必要です。
今、世の中に存在しない新たな価値やサービスを生み出す人を育てるために、専門職大学として誕生します。

世界の社会情勢がめまぐるしく変化し、今後、職業のあり方や働き方も大きく変わっていく中で、時代の変化に対応しながら新しいことを生み出す力が求められています。
そこで、将来を担う、優れた専門技能を持って、新たな価値を創造できる「高度なプロフェッショナル」の養成が不可欠となり、国が55年ぶりに新しい大学制度として「専門職大学」を創設しました。

「ものづくり」に必要な知識・技術だけではなく、将来に向けた様々な科目も学びます。
高度な実践力を強みとして専門業務を牽引しつつ、数十年にわたる職業人生の中で変化に対応し、新たなモノやサービスを創り出していけるような、豊かな創造力を兼ね備えた人材に育てます。

就職・キャリア支援を専門に行う「キャリア・サポートセンター」の担当スタッフと業界経験豊富な指導陣が、一体となって就職指導にあたります。その自信を証明するのが、卒業時に万一就職できない場合、卒業後、就職が決定するまでの必要な学費は本学が2年間負担する『完全就職保証制度』（卒業時40歳未満対象）です。
さらに、卒業生が転職や再就職したいときにバックアップする『生涯バックアップシステム』も導入しています。

従来の大学では多くなかった社会人学生や編入学生など多様な学生を積極的に受け入れます。
変化が激しい社会への対応力を持った人材になることで、転職はもちろん、専門職としてのキャリアアップや起業にもつながります。
また入試においては、これまでの実務経験や保有資格、技能検定での成績などを評価します。

従来の大学同様に日本学生支援機構の奨学金のほかに、エイチーム、パーソルパナソニックHRパートナーズ、マイスターエンジニアリング社などICT・デジタルコンテンツ関連企業と提携した本学独自の「提携企業 学費免除制度」があります。 また、本学指定学生寮から、専門企業との提携による特典つきアパート・マンション（礼金0円・仲介手数料0円）まで、グループ校での実績を活かし、ひとり1人のニーズに応える住まいのサポートシステムがあります。 本学は国の新しい修学支援制度（授業料減免と給付型奨学金）の対象校です。詳細はこちら

英語はコミュニケーションツールの1つだと考えています。
そのため、一般的な英語学習ではなく、ICT・デジタルコンテンツに関連する事柄を題材に、ネイティブ講師とのコミュニケーションを中心とした授業を行います。
自らの興味がある専門分野を学びながら、同時に英語を学ぶことで、仕事をする上で必要となるコミュニケーションから、海外インターンシップ時でも「使える英語」が身につきます。

従来の大学教育のしくみでは十分に行われてこなかった実習およびインターンシップを、全学生の必修科目に配置しています。
最新技術の応用実践力、デザイン力、クリエイティビティといった専門的能力を身につけることができます。
国内に限らず、アメリカ、ヨーロッパ、アジアの海外実習先も豊富です。

吉川弘之学長は、東京大学総長、放送大学長などを歴任された教育者であるとともに、日本の科学者として最も権威ある日本学士院の会員です。
また、日本最大級の産業技術開発の研究機関である「国立研究開発法人 産業技術総合研究所」の最高顧問を務めています。
幅広い知識を教育に反映し、テクノロジーを駆使して社会課題を解決するシステムをつくり出す人を育てます。

大阪国際工科専門職大学 学長 吉川 弘之

東京大学教授、同総長、放送大学長、産業技術総合研究所理事長、科学技術振興機構研究開発戦略センター長を経て、現在、東京大学名誉教授、日本学士院会員。その間、日本学術会議会長、日本学術振興会会長、国際科学会議（ICSU）会長、国際生産加工アカデミー（CIRP）会長などを務める。 工学博士。一般設計学、構成の一般理論を研究。それに基づく設計教育、国際産学協同研究（IMS）を実施。 主な著書に「本格研究」（東京大学出版会,2009）,「科学者の新しい役割」（岩波書店,2002）,「テクノグローブ」（工業調査会,1996）,「テクノロジーと教育のゆくえ」(岩波書店,2001),「ロボットと人間」（日本放送出版協会,1985）, 「一般デザイン学」（岩波書店,2020）などがある。

AI・人工知能専用のハイスペックシステムなどの最先端のソフト・ハードを完備。
プロと同じ制作・開発環境で実践するため、卒業後、どの企業でも十分通用する即戦力が身につきます。
また、本学では授業を少人数制で実施するため、ひとり1人の理解度が深まります。

専門職大学は、専任教員の4割以上を企業等で実績を重ねた「実務家教員」とすることを義務づけられているため、学内でも実践的な知識・技術を学ぶことができます。

職業知識・スキルを学ぶだけではなく、企業とより深く連携し、新しいモノやサービスを生み出す過程を、業界経験豊富な指導陣と一緒に実践・研究できます。
さらに実際に企業での実習やインターンシップを通じ、学びを深化させることで、卒業時には企業のニーズに即応した実践力が身につきます。

【学部・学科一覧】

工科学部

既存の大学が「学問が中心」の教育を行うのに対し、専門職大学は産業界と連携した「職業教育が中心」のカリキュラムです。 企業での実習やインターンシップが卒業単位として含まれ、4年間で600時間以上履修します。 同じく職業教育を行う専門学校は、現場に必要な実践力教育を行いますが、専門職大学ではそれに加えて、新分野における研究開発能力や創造力を身につけ、あらゆる企業の求人や海外での就職に優位に働く専門職の「学士」が取得できます。

大学、専門職大学、専門学校（専修学校専門課程）との違い

違いその1.
「目的」

大学	学術の中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させる 【学校教育法第83条】
専門職大学	深く専門の学芸を教授研究し、専門性を求められる職業を担うために必要な実践的かつ応用的な能力を育成・展開させる ※大学のうち、上記を目的とするものは、専門職大学とする 【学校教育法第83条の2】
専門学校 （専修学校専門課程）	職業に必要な能力を育成する ほか 【学校教育法第124条】

違いその2.
「教育（職業教育）の特色」

大学	幅広い教養の教育と学術研究の成果に基づく専門教育～職業人養成もその中で行われる →大学教育における職業教育は、教養教育の基礎に立ち、理論的背景を持った分析的・批判的な見地からのものとして行われる点に特色
専門職大学	理論と実践を架橋する教育 【大学との違い】 実習等の重視 ※卒業単位のおおむね1/3以上は実習等（長期の臨地実務実習を含む） 【専門学校との違い】 理論にも裏付けられた実践力の育成 特定職種の専門性にとどまらない、幅広い知識等の習得 ※分野全般への精通、関連他分野への展開、生涯にわたる資質向上のための基礎の涵養
専門学校 （専修学校専門課程）	特定職種の実務に直接必要となる知識・技能の教育 ※豊富な実習等による即戦力の育成に強み

違いその3.
「教員組織」

大学	研究者教員が中心
専門職大学	実務の経験等を有する教員を積極的に任用 ※必要専任教員数の4割以上は実務家教員（研究能力を併せ有する教員を含む） 理論と実践を架橋する教育課程の提供に必要な研究者教員・実務家教員を適切に配置
専門学校 （専修学校専門課程）	実務に関する知識・技能を有する教員が中心

違いその4.
「学位」

大学	学位を授与（「学士」）
専門職大学	学位を授与（「学士（専門職）」）
専門学校 （専修学校専門課程）	称号を付与（「高度専門士」、「専門士」）