International Professional University
of Technology in
Tokyo
教育情報の公開
Institutional profile
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教育研究上の目的・理念
教育の理念
本学が標榜する“Designer in Society”は、社会の課題を発見し、デザイン思考にもとづいて最適な解法によるソリューション構築にチャレンジする「専門職」です。
本学で学んだ「専門職」は、情報工学・デジタルエンタテインメント領域における特にソフトウェア技術応用のスペシャリストであり、創造的なソリューションを開発します。そして、社会的責任を自覚する高い倫理性を備え、卓越した実践力とビジネスセンスを持つプロフェッショナルであり、常に最高のクオリティーを目指して成長の努力を惜しみません。
このような「専門職」を養成するために、本学では次のような教育理念を制定しました。
- 科学的知識にもとづく論理的思考能力、および自由な発想を尊ぶ豊かな創造力の涵養
- 現実社会を直視・理解した上での高度な実践力の養成
- 専門職としての心構え・態度の育成
これらの理念を実現する本学の教育課程には、次のような特長があります。
- 科学的知識にもとづく論理的思考能力、および自由な発想を尊ぶ豊かな創造力の涵養
基礎理論から応用までを一貫してカバーするカリキュラム構成 - 現実社会を直視・理解した上での高度な実践力の養成
エンジニアリングスキルとビジネスセンスの調和
現場・現物・現実の三現主義にもとづく問題発見
課題や状況を俯瞰し、ソリューションを体系的に総合して実現する力 - 専門職としての心構え・態度の育成
社会人としての基礎力の育成
社会人としての規律の遵守
東京国際工科専門職大学の目的（学則 第1条）
東京国際工科専門職大学（以下「本学」という）は、工科分野において、日本の首都東京で国際性を理解し、社会の発展と調和を踏まえた教育・研究・実践活動を行い、真のイノベーションの実現者となるような人材を養成する。これらのイノベーションは、日本社会の活性化と延いては持続可能な人類社会の実現に資することを目的とする。
学部・学科の目的（学則 第4条2）
(1)工科学部
創造力と実践力を兼ね備えた情報処理技術などのテクノロジー分野でグローバルに活躍できる人材の教育・養成を目的とする。産業界や地域社会との連携・共創を通じて、ビジネス感覚、倫理観など、技術者として備えるべき特質および能力の涵養をはかる。
(2)情報工学科
先端ICT技術分野における基礎教育・職業専門教育を、産業界や地域社会との共創を通じて行い、デザイン思考を実践し高度なソフトウェア・インテンシブなシステムを創出できる情報技術者を養成する。
(3)デジタルエンタテインメント学科
デジタルコンテンツ分野における基礎教育・職業専門教育を、産業界や地域社会との連携・共創を通じて、デザイン思考を実践し競争力のあるコンテンツを創造できる情報技術者を養成する。
学部・学科の目的３つのポリシー
学則
教育研究上の基本組織
教員に関する情報
教員構成
| 学部等の名称 | 専任教員等 | ||||
|---|---|---|---|---|---|
| 教授 | 准教授 | 講師 | 助教 | 助手 | |
| 情報工学科 | 12 | 2（うち女性1） | 7 | 2（うち女性1） | 1 |
| デジタルエンタテインメント学科 | 6 | 3 | 5 | 1 | 0 |
| 計 | 18 | 5 | 12 | 3 | 1 |
年齢構成
| 学部等の名称 | 専任教員等 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 29歳以下 | 30～39歳 | 40～49歳 | 50～59歳 | 60～64歳 | 65～69歳 | 70歳以上 | |
| 情報工学科 | 0 | 3 | 4 | 9 | 2 | 4 | 2 |
| デジタルエンタテインメント学科 | 0 | 1 | 1 | 9 | 3 | 1 | 0 |
| 計 | 0 | 4 | 5 | 18 | 5 | 5 | 2 |
※年齢は2023年5月1日時点。
教員一覧
入学者・学生に関する情報
入学者受入れの方針
入学定員・収容定員
| 学部等の名称 | 入学定員 | 収容定員 | 情報工学科 | 120名 | 480名 |
|---|---|---|
| デジタルエンタテインメント学科 | 80名 | 320名 |
入学者数・在籍者数
| 学部等の名称 | 入学者数 | 在籍者数 | 情報工学科 | 141名 | 503名 |
|---|---|---|
| デジタルエンタテインメント学科 | 93名 | 355名 |
卒業者数等
※2024年3月、開学時の入学生卒業予定
授業科目、授業の方法および内容並びに年間の授業の計画
学修の成果に係る評価および卒業認定の基準
学位授与の方針
卒業要件・成績評価基準
GPAの活用
授業料・入学金等
学生の修学、進路選択および心身の健康等に関する支援
入学から就職までのキャリアプランを一括して支援。学生が安心して学修に集中するためのサポート体制を整えています。
- ・ 担任制、少人数クラスの授業運営
- ・ LMS(学修支援システム)やSNSの導入で、スムーズな学びを支援
- ・ 図書館（自習室としても開放します）
- ・ キャリアサポート・センターによるマンツーマンでの就職指導
- ・ 学費サポート（教育ローン、奨学金）など各種制度の利用相談
その他の情報
- 財務情報
- 事業報告書
- 役員等名簿
- 高等教育の修学支援新制度確認申請書
- 数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度申請書
- 教育課程連携協議会
開催状況等 - 校舎等の耐震化率
学校施設は「建築物の耐震改修の促進に関する法律（平成七年法律第百二十三号）」により、所有者に耐震診断及び耐震改修の努力義務が課されるとともに、大学は学校教育法（昭和二十二年法律第二十六号）及び同法施行規則（昭和二十二年文部科学省令第十一号）により学生の教育研究環境を含めた教育研究活動等についての情報を公表することが求められています。
本学校法人のすべての建物が新耐震基準の定められた1981年7月1日以降に建築された建物です（2023年4月1日現在）。
そのため、日本私立学校振興・共済事業の「私立学校校舎等実態調査」に基づき耐震化率を算出すると100%です。 - 設置に係る設置計画履行状況報告書
情報工学科（令和4年5月1日現在）
デジタルエンタテインメント学科（令和4年5月1日現在）
